ベッド数が200床を超える病院の6割以上が、入院患者や家族がパソコンでインターネットに接続する環境を用意していないことが、東京大学院医学系研究科の調査で分かりました。病気に関する情報を集めたり、家族と電子メールを交換するなど、パソコンは闘病を支える大切な道具。しかし、患者向けのIT環境を整備する予定がない病院は8割に上り、院外との情報格差は広がる一方です。
医療機器の誤作動の原因となる携帯電話は78％の病院が全面禁止。パソコンは12％が全面禁止。29％は条件付きで使用を認め、59％は規定がない。
ネット接続の環境を｢用意していない｣と答えた病院は61％。接続可能な端子付きの公衆電話を設置している病院は33％。患者用のパソコンコーナーを設けたり、ベッド横でインターネットが使える設備のある病院はわずか9％でした。改善の予定は、79％が｢ない｣と回答。理由では、予算不足、設備工事が難しい、が多く、｢患者に不要｣｢誤った情報を得る可能性がある｣という答えも。総務省の調査では、インターネット利用者は人口の54％、使う人のいる世帯は81％。調査では｢病院側の意識が追いついていない｣としています。
インターネットを活用して病気と前向きに闘う｢e（イー）患者｣を提唱する埴岡健一さん（元骨髄バンク事務局長）は｢患者が情報にアクセスできる環境は、今では病院の機能評価項目に入れてもいいぐらい重要だ｣と指摘しています。
（10月31日／毎日新聞より） |
